不動産購入の決断

情報整理と共有

不動産会社からの帰宅後、その日に得た情報を改めて整理しながら、妻へ共有を行いました。

伝えた内容は、大きく以下の通りです。

まず、自身の資産形成はこれまで投資信託を中心としており、安定した運用ができている一方で、新たな学びや刺激という観点では物足りなさを感じていること。
その中で出会った不動産投資は、これまでの投資とは異なる要素が多く、新たに挑戦してみたいという強い関心が生まれていること。

また、リスクについては事前に一定の整理ができており、想定可能な範囲に収めることができると判断していること。具体的には、資産管理用の口座を分けることで、家計とは切り離して管理する体制を構築する方針であること。

さらに、不動産投資を行うことによって、日々の生活において家族へ新たな負担や制約を求めることはないという前提で考えていること。

そして何より、「一度やってみたい」という気持ちが自分の中で大きくなっていることを、正直に伝えました。

これに対し、妻からは「やりたいのであれば、反対しても止まらないでしょう」という言葉とともに、完全な賛同ではないものの、最終的には理解と承諾を得ることができました。

この時点で、残る論点は一つでした。
営業担当から提案されている複数物件を同時に購入するか、それとも一件ずつ進めるかという判断です。

翌日、改めて冷静に振り返りを行い、自身の中でリスク認識と不安の所在を整理しました。
その結果、最終的な意思決定の軸は、「営業担当の提案をどこまで信頼できるか」という点に集約されました。

しかし、関係性が浅い段階で全面的に信頼することは現実的ではありません。
そこで、一つの判断基準として以下の方針を設定しました。

自身の投資判断基準に基づき、提案物件の中から上位2件を選定してもらい、その内容と対応姿勢を確認する。
その上で納得できるものであれば、まずは2件を購入し、その後の対応も含めて信頼に足ると判断できた場合に、追加で1件の購入を検討する。

この依頼に対し、営業担当からは選定理由や背景を含めた丁寧な提案があり、結果として2件の物件を選定するに至りました。

その際の判断基準は、以下の2点です。

1点目については、生活費への影響を避けるという明確な意図があり、比較的シンプルに判断することができました。
営業担当からも、将来の費用変動を見据えた中長期視点での収支シミュレーションが提示され、納得感のある内容でした。

一方、2点目については、新たな学びとなる重要なポイントでした。
不動産投資における節税効果は、建物と土地の比率に大きく依存します。

建物は減価償却によって経費計上が可能である一方、土地は経費として扱うことができません。
そのため、物件価格に占める建物割合が高いほど、節税効果を得やすくなる構造となっています。

この考え方を踏まえ、営業担当からは提案物件の中でより節税効果が見込めるものについての説明を受け、自身の判断基準と照らし合わせた上で、選択を行うことができました。

これらの検討を経て、最終的に不動産投資としての一歩を踏み出す決断に至りました。

なお、今回の意思決定に至るまでには、事前の情報収集や問い合わせなど、約3か月にわたる準備期間が存在していました。
ただし、その詳細については時間の経過とともに記憶が曖昧になっている部分もあり、本稿では現在明確に言語化できる範囲に限定して整理しています。